排泄予測支援機器

排泄予測支援機器が要るのはこんなとき

本人が尿意を伝えられなくなり、気づいたときには濡れている、という段階で使います。おなかに当てた機器が膀胱のふくらみを測り、そろそろだと知らせます。

声をかけてトイレへ誘うタイミングが分からない、という介助する側の困りごとに効きます。当てずっぽうで何度も誘うと、本人にとっては急かされ続けることになります。

おむつに頼る前の段階で使うと、トイレで排尿する習慣を保てることがあります。習慣が残っているかどうかは、その後の暮らし方に大きく効きます。

おむつに頼り始める手前の段階で、いちばん効きます。すでに常時おむつを使っている人に入れても、変わることは多くありません。トイレへ行けるのに間に合わない、という時期に使うものです。

借りるものか、買うものか

介護保険で買うもの（特定福祉用具販売）です。

制度の上での品目名は「排泄予測支援機器」です。事業所のカタログやケアプランには この名前で載るので、見積書と突き合わせるときの手がかりになります。

使える要介護度

要支援1から要介護5まで、認定を受けていれば借りられます。

要介護度は市区町村の認定で決まります。今の区分が分からないときは、 介護保険被保険者証か、担当のケアマネジャーに確かめてください。

この品目に含まれるもの

告示で「排泄予測支援機器」として扱われるのは、次のようなものです。 同じ名前で売られていても、この範囲から外れると介護保険は使えません。

• 超音波で膀胱の状態を測る機器
• 本体と通知用の端末

排泄予測支援機器の料金の目安

買うときの額はおよそ5万円〜10万円（1割負担なら5,000円〜1万円）です。

特定福祉用具販売の枠は、4月から翌年3月までの1年で10万円です。この枠のなかで、かかった額の1割（所得により2割・3割）を払います。指定を受けた事業所から買わないと介護保険は使えません。

ここに書いた額は目安です。実際の額は機種と事業所によって変わり、負担の割合も所得によって1割・2割・3割と違います。契約の前に必ず見積もりで確かめてください。

排泄予測支援機器を選ぶときに見るところ

排泄予測支援機器を使うときに気をつけること

知らせるのは膀胱のふくらみ具合であって、出る時刻ではありません。合図が出てからどれくらいで実際に出るかは人によって違うので、しばらく記録を取って感覚をつかみます。

当てる位置がずれると測れません。毎回同じ位置に当てられるよう、印を付けておくと安定します。

便については分かりません。尿だけの道具だということを、家族の間で共有しておいてください。

知らせが出てから間に合うかどうかは、トイレまでの距離で決まります。機器を入れる前に、寝床から便座まで何歩かを数えてください。遠いなら、先に腰掛便座を近くに置くほうが効きます。

介護保険を使わずに買うとき

介護保険で買える品目ですが、要支援と要介護1では対象にならないことがあります。市区町村によって扱いが違うので、担当のケアマネジャーに確かめてもらってください。

自費で買うと数万円かかり、月々の利用料がかかる型もあります。買い切りなのか、続けて費用がかかるのかを見積もりで分けて出してもらいます。

10万円近い機器なので、いったん全額を払う形だと手元から出る額が大きくなります。市区町村に受領委任払いの登録を出している事業所から買えば最初から1万円ほどで済みます。事業所によって分かれるので、買う前に尋ねてください。

排泄予測支援機器を使い終わったら

買ったものなので手元に残ります。電池や通信の部品を含むので、燃えないごみでは出せないことがあります。小型家電の回収箱に入れられる市区町村もあります。

使うのをやめるときは、登録した情報を消してから手放します。家族の連絡先や記録が残ったままになっていないかを確かめてください。