福祉用具専門相談員とは

福祉用具を借りるとき、家に来て体に合わせて調整してくれる人がいます。福祉用具専門相談員という資格を持った人で、法律で事業所に置くことが決められています。この人に何をどこまで頼めるのかを知っておくと、用具の使い心地がずいぶん変わります。

事業所に2人以上いることが決められている

指定を受けた福祉用具貸与事業所と特定福祉用具販売事業所には、福祉用具専門相談員を常勤換算で2人以上置くことが義務づけられています。人数が足りなければ指定が取れないので、どの事業所に頼んでも必ずこの資格を持った人が対応します。

資格は、都道府県が指定する50時間の講習を修了して得るものが基本です。介護福祉士、看護師、理学療法士、作業療法士、保健師、准看護師、社会福祉士、義肢装具士の資格を持っている人は、講習を受けなくても相談員として働けます。

同じ資格でも、背景にある専門はかなり違います。 理学療法士の資格を持つ相談員は体の動かし方から見ますし、建築の経験がある相談員は住まいの造りから考えます。困っていることの性質によって、相性のよい相談員が変わってきます。

家に来て、体と家の両方を見る

相談員の仕事は、カタログから商品を選ぶことではありません。実際に家へ行き、廊下の幅、段差の高さ、ベッドを置く部屋の広さ、トイレまでの距離を測り、そのうえで本人に動いてもらって、どこでつまずいているのかを見ます。

たとえば「立ち上がれない」という相談でも、原因はいろいろです。ベッドが低すぎるのか、握るところがないのか、足が前に出ないのか。原因が違えば必要な道具も変わるので、この見立てが用具選びの中心になります。

見立てのあと、複数の商品を示して比べられるようにすることも仕事のうちです。1つだけ持ってきて「これです」と置いていくのは、本来の進め方ではありません。

搬入したあとも関わり続ける

用具を届けたら終わりではなく、その後も定期的に訪ねて、体に合っているかを確かめます。少なくとも半年に1回のモニタリングが決められていて、記録を残してケアマネジャーに伝えることになっています。

使ってみて出てきた困りごとは、この機会に伝えてください。ベッドの高さを2センチ下げるだけで立ち上がりやすくなることもありますし、車いすのクッションを替えるだけでお尻の痛みが引くこともあります。細かい調整こそ相談員の得意分野です。

相談するときに伝えると話が早いこと

商品名を調べていく必要はありません。かわりに、いつ、どこで、何をしようとして、どう困ったかを具体的に話してください。「朝、ベッドから起きて トイレに行くまでに、廊下の途中で一度座り込む」というくらいの粒度が役に立ちます。

家族が介助していて、腰が痛い、抱え上げるのが怖いといったことも伝えてかまいません。介助する側の負担が続かなければ在宅の暮らしは続かないので、そこを踏まえた提案が出てきます。