自費で福祉用具を買う場合

介護保険の対象にならない用具や、認定を待っているあいだに必要な用具は、自費で買うことになります。手軽ですが、あとで「保険が使えたのに」と気づく例が少なくありません。買う前に確かめる順序があります。

先に、保険で扱えるかを確かめる

買おうとしている用具が19品目に入っているなら、保険が使える可能性があります。指定を受けた事業所から買えば1割などの負担で済むものを、通販で全額払ってしまう例が多くあります。

入浴用いす、ポータブルトイレ、浴槽用手すりは、とくに間違えやすい品目です。ホームセンターにも似た商品が並んでいるためです。

通販で買う前に確かめること

寸法、耐荷重、調整できる幅、部品が手に入るか。写真だけでは判断できない項目です。とくに耐荷重は、体重に介助の力が加わることを見込んで余裕のあるものを選んでください。

返品できるかどうかも先に確かめます。合わなかったときに返せないと、そのまま使わない物が残ります。

自費で買う意味がある場面

19品目に入らないもの。認定を待っているあいだに要るもの。値段が数千円で、手続きの手間に見合わないもの。介護保険とは別に、旅行先や外出先で使いたいもの。

手続きに乗せる手間と、支払う金額を比べて決めます。 数千円のものを申請のために何週間も待つより、買ってしまうほうが暮らしは早く動きます。

高齢者をねらう販売に気をつける

訪問販売で高額な健康器具や寝具を売りつける手口の相談が、消費生活センターに寄せられています。介護が必要になった人の家をねらう例もあります。

その場で契約しないことがいちばんの防ぎ方です。 必要な用具なら、ケアマネジャーか福祉用具専門相談員に相談してから決めても遅れません。訪問販売で契約した場合はクーリング・オフができます。